多摩大学 現代の志塾

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2004年4月19日「自己発見」第2回講義に特別ゲスト講師としてアルピニストの野口健さんが登場。「富士山から日本を変える」をテーマに自らの自己発見について熱いメッセージを伝えてもらいました。
野口健さんは25歳でエベレスト登頂に成功し、当時正解最年少で7大陸最高峰登頂を達成しています。世界中から集まった登山隊の中でエベレスト登山を通じて日本ということを強く意識するようになりました。それは写真やテレビではそれまで決して描かれることのないゴミの山でした。他の国から来た登山隊のメンバーから「日本は経済は一流かもしれないが文化・マナーは三流だ」「ヒマヤラをマウント富士のようにするな」と言われ日本を否定されたような気がしたそうです。ただ、そこで感じたのは環境に関心のある国の山はとてもきれいであるということ。このゴミは日社会の縮図ではないかと気づきました。そして、日本の環境問題も「富士山」から変えていこうと決心しました。
講義の中では登山の苦労話だけでなく過酷な世界でのチームワークというのはどういう事なのか、エベレスト登山というグローバルな世界の中での日本がどのように評価されているか、なぜエベレストや富士山の清掃登山を始めようと決心したのか、富士山を変えるためにはどうしたらいいのか、など野口さんの体験が生々しく語られました。
多摩大学に入ってまだ2週目の学生たちに対して高校まででは決して行われてこなかった「自己発見」というテーマに野口健さんの強烈なメッセージがつきつけられた日となりました。これから自己発見ではフィールドワークを通じて多摩の問題について徹底的に考えていきました。今回の野口さんのメッセージが学生たちにどう影響されていくのか楽しみです。

特別研修日にネットワーク装置保守のため下記の期間学外および学内ネットワークが断続的に停止します。最新情報はMIC学内通信網 工事・故障情報をご覧ください。

平成16年4月30日(金)
時間:9:00から17:00の間
状況:数分から数十分間断続的に、学外、学内ネットワークの停止

以上

多摩大学は大学ランキング2005年版(朝日新聞社発行)「学長からの評価」教育分野で6位(6位)、総合では14位(14位)にランキングされました。( )内は昨年の順位。
他に、「高校からの評価(総合)」では99位(98位)、「高校からの評価(生徒に勧めたい)」では56位(74位)、「IT環境(パソコン設置」項目の内、学生1人あたりのパソコン設置台数では47位(96位)、学生1人あたりのLAN接続台数では44位(82位)、インターンシップ実施項目の学年定員に占める割合では21位にランキングされました。

多摩大学経営情報学部の2004年度オープンキャンパス情報を公開いたしました。
今年は”ゼミ中心大学”を実体験する「多摩大ゼミ博2004」等新しい試みもたくさん。
昨年度のオープンキャンパスや学園祭のフォトレポート等もあります。

多摩大学大学院教員紹介に授業詳細を追加しました。授業の詳細や教員のプロフィールがご覧になれます。
詳細は大学院教員紹介をご覧ください。

2004年度の多摩大学の入試がすべて終了しました。志願者総数は1528名となり(詳細は下表参照)、昨年度比で128%の増加となりました。少子化が進み、大学受験人口が減りつつある中、「自己発見」や「イングリッシュシャワー」、「ゼミ中心大学構想」など、積極的に大学改革をはかり、大学選びの新基準を打ち出す多摩大学の教育理念が広く浸透してきた結果といえるでしょう。大学選びで重要なのは、単純に「有名校だから」「偏差値が高いから」という表面的なものではなく、自分の人生にとって「何が得られるのか」をしっかりと考えることにあります。多摩大学は自分の将来や適性をしっかり考える受験生の期待に応えるべく、専門知識以外にも、自分の生き方、学び方を「徹底した少人数による手づくり教育」の中で身につける場として、一人ひとりを徹底的にサポートしていきます。

2004年3月卒業生の全国の大学生の就職内定状況は企業の厳しい経営環境を反映してか、2003年12月1日時点で史上最低の数字(73.5%)になっている。
このような状況下で、多摩大学経営情報学部の4年生の就職内定率は、97.9%と例年通りの好調ぶりを示した。就職希望者一人一人を最後まで面倒を見るという多摩大学ならではの就職指導が実を結んでいるといえるだろう。

<2004年3月31日現在>
平成16年3月卒業生数284名、就職希望者数241名、就職内定者数236名、内定率97.9%
主な就職先:am/pmジャパン、JTB情報システム、NTTデータ、秋田銀行、旭化成ホームズ、ウシオ電機、エイブル、オリンピア、近畿日本ツーリスト、コミューチュア、サトー、巣鴨信用金庫、住商情報システム、スルガ銀行、セコム、セブン-イレブン・ジャパン、ソニーサプライチェーンソリューション、高砂香料工業、日本コムシス、日本食研、日本ヒューレット・パッカード、フォスター電機、ブリヂストンソフトウェア、フロムソフトウェア、ユニマットオフィスコ、菱友計算 他

 

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